１月３１日 石油ファンヒーター
石油ファンヒーターが突然に消火し、2秒後にボッと音を立てて点火した。故障の前兆か。このファンヒーターは同じ容量の別のファンヒーターよりも火力が強いように思う。
YouTubeで見た炎センサーが原因だろうか。去年は故障して点火しないファンヒーターが何もしないのに今年は使えるようになったファンヒーターを分解して修理する事にした。分解は意外と簡単で全面パネルは容易に外れ中がむき出しになった。点火センサーはフレームロッドという金属の棒が2本炎の中に設置してあるだけだ。金属の棒は高価な物では無く導通のある硬い金属のようだ。フレームロッドの1個は点火の為の火花を飛ばす役目があるようだ。
フレームロッドの1本はソケットになっていて容易に外れた。テスターの抵抗レンジでフレームロッドの先端の白くなった部分の導通を測ると絶縁されていた。根元の白く無い部分の導通はある。ユーチューブでは白い部分はガラス質でこびりついて取るのに30分以上、時間がかかるとの事だったがカッターナイフの背や刃を折った部分でなぞると白い物は簡単に落ちた。テスターで導通を測ると導通があるようになった。白い物を取るのは3分程度で終了した。もう一つのフレームロッドは外れないので取り付けされたままの状態で手を中に入れて綺麗にするしか無かった。また白くなるだろうから適当に導通がある程度あるようになったらOKとした。
元に戻してファンヒーターを点火させると少し火力は低くなったかもしれないが、ちょっと熱い。今のところ正常になったように思う。昔に故障した石油ファンヒーターも同じ原因だったのかもしれない。早く知っていれば修理出来たかもしれない。惜しい事をした。
１月２７日 ICC
ICC国際刑事裁判所はイスラエルのネタニヤフ首相にガザで多数の死傷者が出ている事で逮捕状を出した。それは分からないでは無い。しかし、色々な理由があるにせよ、ハマスがイスラエル国民に行った虐殺、誘拐の方が悪質では無いだろうか。ネタニヤフ首相に逮捕状を出すならばハマスの全員に逮捕状を出すべきだし、ロシア国民全員にも逮捕状を出すべきだ。ICCは公平性を欠いていて妥当な運営がされて無いと思う。公平性に欠ける裁判は支持されずICCは存続の意味が無い。
そう思っていたが、イスラエルはヨルダン川西岸でパレスチナ地域を侵食し、暴行、殺人を常套手段としているようだ。目的はイスラエルの拡大なのだろう。トランプ大統領も同じ考えのようだ。殺人は虐殺という事では無いか。どちらがニワトリか卵かでイスラエルの暴力にハマスが暴力で対抗したという事になりハマスの行為は同じやり方で仕返ししたという事になる。実際、イスラエル人の人質解放にはその十倍くらいのパレスチナ人が解放されている。イスラエルはハマスを根絶せよという意見が根強いらしいが、それにはパレスチナ人の迫害を止める必要がある。。
１月２３日 パワハラ
兵庫県議の竹内英明さんが斎藤元彦知事の百条委員会のメンバーだった。NHKから国民を守る党の立花孝志党首は竹内県議が逮捕される前に自殺したので自業自得ではないかと話した。これに兵庫県警は被疑者として任意の調べをした事は無く逮捕する話しも無いと通常は個別事案の言及はしない事を覆して発表した。竹内さんはSNSや周囲からの誹謗中傷に家族が巻き込まれ、家族を守る為に議員を辞めたようだ。知事のパワハラ問題での自殺者は3人になったようだ。知事のパワハラで兵庫県では次々と自殺する事態になった。兵庫県民は異常なのか。原因はSNSらしいから同じ事は日本全国でも起こり得る事なのだろう。恐ろしい。百条委員会は結果として何を得るのか。結果が変わる事がないなら意味がない。兵庫県民はパワハラ知事でもそれが当たり前という事なのだろう。
１月１９日 冬
今シーズンは日本海側は大雪で大変なようだが、太平洋側は晴れの日が続き最低気温もそれほど低く無く、今の所暖かい。朝の気温は低いが日中は天気が良い日が続き、気温が上昇すると平均気温は高くなり家の中は朝も比較的暖かい。なので例年に無く寝る時も暖かい。気候は良いのだが、雨が降らないのでキャベツが育たず、一玉400円とかになっている。一向に安くなる様子は無い。昔は中国からキャベツを緊急輸入した事もあったが、今は中国の物価は高く円安なので外国からの輸入も無理という事か。
１月１５日 国勢調査
今年は5年に1回の国勢調査と農林業センサスの年である。これらは国の事業で国が決めた内容で各市町村が実施する。5年に1度なので、5年ごとに人員が集められるようだ。多くは単純作業になると思われるのが要因か、要員の多くは若い人が集められ、5年前の事を知る人はほとんどいないようだ。私もそうだったが若い時は自分は正しいと思っている。しかし、相手から色々な事を言われ、時には自分の間違いを知る事になる。そういう事が度々あると年を重ねるにつれ自身の行動は慎重になり、相手の意見に耳を傾けるようになる。いわゆる、年を取るにつれ人間が丸くなり、喧嘩をしなくなる人が多くなるのである。
国勢調査や農林業センサスの調査は国が時々、見直して改善が図られる。しかし、実行部隊の多くは若い人が多く、5年ごとに人員が入れ替わるせいもあってか、今回さえ無難に乗り越えればという事なかれ主義の傾向になりがちだ。よって問題や目的を深く理解せず、対応が出来ない事があるだろう。
調査の方法は国が各調査員の担当地域を決めて各町村で選出された調査員が調査する。町村には様々な雑用の係りがいるが手間がかかるので自分から立候補する人はまずいない。調査員のなり手は仕方無くなるのが常であろう。なので調査に時間を要する区域を担当させられた場合は不満が出る。調査区域は出来るだけ作業時間が平等になるように定めるのが良い。当初はそうして調査区域が決められたと思われます。この最小単位の調査区域は統計として纏められると統計には残らないので、調査区域は固定する必要は無い。ところが最初に決めた調査員の調査区域は延々と引き継がれ何十年と経つ間に当初の調査件数とは異なる事になる。かくして、調査区域ごとの調査時間はバラツキが大きくなり、年々、格差が大きくなるので不満が年々、増大する事となる。しかし、若いスタッフが多いせいもあるのか、問題は解決されないのである。
解決策の一つは各調査員の国による調査区域の設定を廃止して各町村に調査区域の設定を任せる事である。そうすれば調査の年ごとに調査区域を町村単位で自由に設定出来て調査員の不平等は解消される。国勢調査では住民登録しない人が住んでいる可能性があるので調査員の調査区域を廃止出来ない。
１月１４日 ロサンゼルス大規模火災
７日の山火事から始まったアメリカ ロサンゼルスの大規模火災は住宅街に広がり多くの住宅が全焼して多数の死者が出ている。住宅で発生した火事が乾燥と強風で燃え広ががっている。消化活動は人員が足りて無い。
１月１１日 アメリカ貿易赤字
トランプ大統領は貿易赤字を改善する為に各国に20％を超える関税を課す事を表明している。アメリカは毎年巨額の貿易赤字になっていて問題が大きい。何故、アメリカは毎年、巨額の貿易赤字を出し続けるのか。本来であれば貿易赤字になれば為替が安くなって貿易収支は小さくなる。日本のかつて無い158円という円安は日本の貿易赤字が原因だ。アメリカのドルは最強の基軸通貨となっていてドルが強いと考えられている為に実質よりもドル高になっている為だろう。ドルは絶対という確信がドルを強くしている。実際、日本は大量のアメリカ国債を保有しているが、例えば円安を改善する為にアメリカ国債を放出するとアメリカ国債が暴落するのでアメリカ国債を売れないらしい。しかし、いくらドルが強くても限界がある。日本のバブル崩壊は直前まで株高が続いたがバブル崩壊と共に株は暴落した。アメリカの貿易赤字が続くと同様の事がドルでも必ず起こる。日本のバブル崩壊は予見されていたが自民党は無策で手遅れだった。アメリカの経済政策は一見うまくいっているように思われるかもしれないがドル暴落は確実に近づいている。ドル暴落の影響は超破壊的規模でアメリカだけでは無く全世界の国が破壊的影響を受ける。日本のバブル崩壊の知見を適用しなければならない。具体的には全世界の国が協力してアメリカの経常収支がゼロになるように各通貨に対してドル安に為替を強制操作する事である。これはトランプ大統領の関税に近く、より公平で有効な方法だろう。但し、これには各国の了承が必要であり、これまでアメリカが主張してきた為替不介入の原則とは異なる。しかしながら、日本のバブル崩壊やこれまでの世界各国の経済破綻を分析すればドル為替介入によるドル暴落というドルバブル崩壊をソフトランディングさせる為の公正で有効な方法であって、中国、メキシコ、カナダなど各国別に関税を設けるよりも公正で各国が受け入れやすい方法だ。
以上の考察よりトランプ大統領の関税や各国への防衛予算増額要求はアメリカの継続的貿易赤字によるドルバブル崩壊を防止する目的であって、ドルバブル崩壊は関税や防衛予算よりも大きな問題であって、それを防止する対策としてはあながち間違いでは無い。私はトランプ大統領のそれらの要求は疑問に考えていたが、方向性は正しいと考える。問題はトランプ大統領の説明不足であって、公正で公平なのはドル為替操作であり、ドル為替操作すべきと考える。それがドルバブル崩壊をソフトランディングさせる正しい方法と考える。
アメリカの為替不介入は為替を市場経済に任せる事でアメリカの貿易赤字を解消する目的であったと思う。しかし、結果はアメリカの貿易赤字は是正出来なかった。
日本のバブル崩壊は市場経済に任せた結果、必然に起こったのであり、ドルバブル崩壊を防ぐには人為的操作が不可欠である。
１月７日 超大国
トランプ大統領はかつての古き良き時代のアメリカが超大国だったアメリカに再びなる事を目指し、国民はそれに期待してトランプ大統領を当選させた。アメリカは再び超大国になれるのか。 答えはノーである。何故なら時代が違う。かつてアメリカは自由貿易を唱え、大量生産、生産技術で抜きん出ていた。今のアメリカは輸入関税で輸入を阻止して国内生産をしようとしている。何故、関税が必要かと言えば海外製品に価格面で劣り、技術的優位でも無いから。アメリカ政府はUSスチールの買収を阻止した。これによりアメリカは鉄鋼製品を高く買わなければならず購買力は落ちる。世界経済はかつてのようなアメリカ一国が巨大な訳では無く新興国が巨大な人口を背景に力を持ち、経済は分散されている。アメリカが再び超大国になるには圧倒的技術革新が必要だが技術革新を起こすのは不可能に近い。トランプ大統領は超大国になる方法を示して無い。
１２月３日 魂
前世の記憶がある人がいるようだ。前世は人の場合が多いが動物の場合があるという。人間が生まれたら魂が入って、前世の記憶を持ったまま生まれて来るのだろうか。魂は重さが無く生命が生まれると天国から生命に入る。そんな馬鹿な。私はずっと考えていたが一つの仮説にたどり着いた。
人間の脳に記憶があり、脳は記憶を処理しているというのは通説。臓器移植された人は移植後に臓器を持っていた人の味の好みに変化する場合があるらしい。それで臓器や筋肉にも記憶があるという説がある。多くの動物は親に育てて貰い親から学習して自立していく。しかし、卵で生まれる生物には親が卵を産むが育てない生物がいる。しかし、生まれた子供は何も教わらないのに生きる方法を知っている。もしかしたら、親の記憶が卵の中に記憶物質としてあって、生まれた子供は親の記憶を継承して生きて行くのではないか。そう考えるとつじつまが合う。親から記憶を受け継ぐなら祖父母からも記憶を受け継ぐ事になるだろう。
前世の記憶のある子供は前世では無く親の記憶を受け継いでいるのではないか。親は忘れていても、そんな情報に接して記憶として記憶物質が生成されて、子供はその記憶を持って生まれて来る為に自分が記憶の生物であると錯覚してしまうのではないか。
過去の記録があるなら、その情報は何らかの形で伝わる。前世の過去の記録が無いなら、前世の確認は出来ず、前世と証言が一致するか確認出来ない。前世の記憶は親の空想という事もあり得る。
子供は親や祖父母に似る事がある。遺伝と考えられがちだが、身体は遺伝だろうが運動選手の体の動かし方などは親からの記憶の継承かもしれない。そう考える方が妥当だろう。
人間は自分を認識できるので親の記憶があっても自分が親の生まれ変わりとは考えない。それが不思議と思っても気にはならないだろう。しかし、教わらないのに親の記憶があれば、それは親の記憶を生まれながらに継承したのかもしれない。
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