家庭

５月３０日 逆転人生

　両親の宗教は普通、子供に受け継がれる。少なくとも子供には宗教の自由は無い。しかし、日本人の多くの宗教である仏教には宗教の縛りはほとんど無い。日本人が仏教に関わるのは葬式の時くらい。それとお墓に対する行事や死後の行事くらい。でも、それらは無視してもほとんど問題無い。キリスト教では日曜日に必ず教会に行くらしい。私が知っているのはその程度。キリスト教の宗派にもよるだろうが日本のバレンタインデーにチョコレートをあげるのは異教徒のお祭りなので禁止とか、学校で七夕祭りの行事があっても参加禁止だったりするらしい。私個人としては異教徒のお祭りに参加しても自分の宗教を変える訳では無いので問題無いのではと思う。異教徒のお祭りに参加する事は他の宗教の理解になり、宗教同士の衝突を避ける事につながるのではと思う。かつては十字軍の宗教衝突があった。キリスト教では教えに従わない子供にはゴムホースで叩く体罰があったようだ。子供が宗教に従わないなら家を出るように言われ従うしかなかったそうだ。それに比較すると日本の仏教には子供の行動を縛る事がほとんど無い。自由は良い。いっその事、仏教さえも辞めたらどうか。お墓がお寺の運営だったらお墓を撤去しなければならないので簡単ではないかもしれない。しかし、葬式を仏教形式でしなくても良いので葬式費用は安くなる。仏教を続けるメリットはあるのか。私や周囲の人が仏教に助けられたという事は無い。本来、宗教は人生の助けになるべきものでなければならないだろう。日本の仏教にはそれが無い。昔、生活が苦しい時代は仏教によって精神的な安定を得る事が出来たのではないだろうか。でも今は生活保護があるし、子供ホットラインとか生活支援は仏教以外にある。日本では仏教は不要だろう。仏教を捨てれば葬式費用は安く済み、より自由な生活が出来るに違い無い。
　紹介されたキリスト教はテレビ、映画、音楽を鑑賞する自由が無く、七夕祭り、クリスマス会、騎馬戦、部活動、校歌を歌うなどが出来ない、キリスト教以外の友人と遊ぶ事が出来なかったという。月に90時間の布教活動があったという。だから学校の部活動が出来なかったという事か。結婚相手は同じ信者のみ。夫から激しい暴力を受け離婚したという。しかし、それは法律上の離婚としてキリスト教は離婚を認めないという。離婚すると反逆者として疎外されたという。どうしろというのか。一部かもしれないがキリスト教は恐ろしい宗教だ。日本では無理かもしれないがキリスト教は禁止するべき宗教と思う。少なくとも子供は宗教とは無縁に生まれてきた訳で、自分で宗教を選択出来る、成人になるまでは宗教の制約を受けるべきでは無いだろう。子供の精神、行動の自由を奪う事は虐待や人権侵害になると思う。そうは言っても宗教を制限するのは実際、難しい。現在は日本では体罰は許されないので、宗教を守らないなど宗教上の体罰は厳しく対処するような法改正が必要ではないか。

５月２６日 感染続く

　緊急事態宣言が各地に出ているが減少の歩みは遅い。イギリスやインドなどの感染力の強いウイルスの影響があると思われるが家庭内感染は3分の1くらいを占めるようだ。都内などの住環境が密になりやすい環境ならば理解できるが都会の周辺の住環境が比較的良い地域でも家庭内感染が多いというのはウイルスに対する認識が欠けていると思われる。ウイルスは注意すれば防げるものである。何としても感染が収まってくれる事を願う。

５月２２日 緊急事態宣言

　日本は毎日、5,000人以上の人が新型コロナウイルスに感染し、収まる気配を見せない。今まで、抑えられていた日本に何が起こっているのか。情報が少なく推測の域を出ない。緊急事態宣言で飲食店に時短要請が出ても、一部の店は夜遅くまで営業して繁盛しているとか。そういう店が感染拡大の要因になっているだろう事は推測できるが、それだけでもなさそう。変異ウイルスによって感染が拡大したというのもあるだろう。感染拡大によって地方のスーパーなどの店舗での感染が増加しているという事もあるだろう。マスクさえしていれば防げるという甘い考えが感染になっているだろう。スーパーなどで感染する場合に、もしスーパーにいるだけで感染するなら、もっと多くの感染、クラスターとなるはず。スーパーで感染するのはまれと考えるべきだろう。スーパーで感染するとしたら感染者が吐き出したウイルスを効率的に吸引する必要がある。例えば1m以内で会話するとか、感染者が喋った後に直ぐにその場所に入って息を吸うなどを意識せずにしているのではないか。仮にスーパーで感染者がウイルスを放出してもスーパーにいる全員に感染させるほどの量は放出していないだろう。局所的に放出されたウイルスは数分もすれば飛散して発症しないと思われる。スーパーなどの店内では人間のいる場所を避けて移動すれば感染リスクを下げられるように思う。しかし、そこまで気を使う人は少ないだろう。それが感染拡大の最大の要因だろう。今まで感染しなかったから大丈夫というのが油断になっている。再度、確認する必要があるが正確な情報が伝わらないので感染拡大になっているだろう。
　政府は年内に全員にワクチン接種できるように計画しているらしい。7月末で高齢者接種が終われば、重症患者の半数を占める高齢者が入院しなくなるので、7月末にはベッド数が2倍になったのと同じになり、少し改善が期待できる。8月から12月の5ヶ月で全員に接種できるなら10月には半数が接種出来た事になり、理論上10月には収束する。実際、アメリカでは接種は50%だが収束の見通しである。よく集団免疫が70%と言われるのはマスクなどの対策をしない場合の数字と思われる。日本の感染率ならば30%くらいの接種でも感染収束するだろう。もし、そうであるならば7月に開催するオリンピックを10月に延期するべきだろう。そうすれば接種した人は観戦できるとか、接種した人の海外からの入国も可能となるだろう。そうなれば、今、苦しんでいる、観光業や各国の航空会社は救われる。
　アメリカのトランプ派はワクチン接種を望まない人が多い。まもなくアメリカのワクチン接種は頭打ちになるだろう。後、2ヶ月くらいすればワクチンに余裕ができ、年内にはワクチンがだぶつくようになる。日本はワクチン入手が容易になる。新興国にワクチンが行き渡らないのは価格の問題があるのではないか。年末にはワクチン価格が下落するのではないだろうか。

５月１８日 アップル再生可能エネルギー

　アップルが取引企業に対して2030年までに再生可能エネルギー100%を求めているという。アップルは間違っている。現在、日本ではハイブリッド車が多く利用されているが、ハイブリッド車は二酸化炭素排出量削減には貢献していないだろう。理由はハイブリッド車は生産の過程で多くの二酸化炭素を排出する為に走行する事で減少する二酸化炭素排出よりもハイブリッド車を生産する時の二酸化炭素排出量が多いから。トータルで考えるとハイブリッド車の方が二酸化炭素排出量が多い場合が多いから。ハイブリッド車はガソリン車に比較して高額である。ハイブリッド車は多くの電池を搭載しなければならず、電池が高額になるからである。電池の製造過程では多くの二酸化炭素を排出する。同じ理由で電気自動車はトータルでハイブリッド車よりも多くの二酸化炭素を排出する。電気自動車は二酸化炭素排出削減にはなってないばかりかガソリン車よりも多くの二酸化炭素を排出しているのである。その証拠に日本や欧米の石油消費は減少しておらず増加している。世界全体では新興国の石油消費が増加している為に石油消費量は年々増加している。アップルが求める要求を満たす為には多くの太陽電池パネルなどで電気を発電する事になるが、太陽電池パネルを生産する時に発生する二酸化炭素排出量は発電電力によって削減される二酸化炭素排出量をやや上回っている。結果として太陽電池パネルを多く設置するほどトータルの二酸化炭素排出量は増加する。アップルの求める要求を実践すると現在に比較して数倍の二酸化炭素排出量が増加するだろう。理由は太陽電池パネルの電気を夜間に使えるようにするには蓄電設備が必要となり、これら設備を設置するには多大な二酸化炭素排出してしまうからである。現在のところ二酸化炭素排出量を削減する方法はまだ無いというのが現実なのである。
　物を生産する時に排出される二酸化炭素量は概ね、物の価格と比例相関がある。二酸化炭素排出量を削減するにはエネルギー獲得コストが安い事が求められる。アップルがするべきなのは二酸化炭素排出量を減らす事ができる技術開発に投資する事だろう。

５月１４日 蔓延防止等重点措置

　先月の25日から東京、大阪、兵庫、京都がまん延防止等重点措置となり、さらに7日に延長が決定した。9日に北海道、三重、岐阜が追加された。12日に埼玉、千葉、神奈川、愛媛、沖縄、北海道、三重、岐阜の期限延長された。16日に群馬、石川、熊本が追加される予定という。日本はぼろぼろだ。
　アメリカメディアはオリンピックのバッハ会長をぼったくりと評した。日本がオリンピック中止するとＩＯＣに違約金を支払わなくてはならないからではないか。確かにそういうところがあるかも知れない。今年が無理なら来年に延期はできないのだろうか。

５月１０日 路上飲み

　屋外でマスクをしていても感染したとして路上飲みやバーベキューが禁止となった。アメリカではレストランの営業は屋外でのみ飲食可能となっている。屋外ではウイルスが拡散して強く換気しているのと同じなので安全という事だ。なのに日本では屋外の飲食が禁止とは。テレビで路上飲みしている映像を見ると1mくらいの間隔でややくっつき過ぎに思える。バーベキューで感染したとすれば、人の間隔か食べ物の管理に問題があったのではないか。食べ物は一つの皿から自分の箸で取ると箸に付いたウイルスから感染するので、小皿に取り分けて配る必要がある。適切に対応すれば屋外での飲食は安全なはずだ。なのに日本政府は禁止とは。政府は安全な方法を示さず行動を規制する事だけに終始している。一方では企業の営業を考慮して規制を緩和している。営業する為には何をすれば感染防止に有効なのかを示して営業を認めるべき。営業時間規制だけでは乗り切れない。

５月６日 オリンピック中止

　アメリカメディアが次々とオリンピック中止するべきとの報道が出ているようだ。菅首相は日本の威信をかけてオリンピックを開催したいだろうが客観的にみるべき。ワクチンはオリンピックに間に合わないし、感染を抑えられてない。ワクチンがオリンピックに間に合わないのは確実で、感染をオリンピック前に抑えるのは不可能。オリンピック選手にはファイザーが無料でワクチンを提供する事をＩＯＣが交渉したようだ。オリンピックを開催して選手が大丈夫としてもオリンピック開催中に感染拡大していたら、日本は大丈夫ですと言えるのだろうか。日本が新型コロナウイルスで四苦八苦していて、オリンピック開催は無理がある。名誉も威信も捨てて客観的な判断を下すのが日本の取るべき対応だ。無理矢理張りぼての名誉を繕うのは日本の取るべき行動ではない。

５月２日 東京オリンピック

　東京オリンピックでは多数の医師、看護士が必要だが、新型コロナウイルスの流行で確保が難しいという。日本の新型コロナウイルスは海外に比べれば少ない感染者だが大都市の病院はパンク状態で東京オリンピックに協力できる状況ではない。感染をコントロールできているという状況ではない。もしオリンピック開催中に感染者が増えたらどうなるのか。オリンピック開催反対の超えは多い。しかし、新型コロナウイルスの感染は都市中心なので地方の医師、看護士の応援とかリモートで医師業務をできないかとか、検討の余地はあるのではないか。しかし、新型コロナウイルスの感染を抑えられない、ワクチンも間に合わない状況ではオリンピック開催は不安しかないのは事実。

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